人材評価に、客観的な根拠を。
人材評価に、
客観的な根拠を。
社員全員が自分の現在地を知ることで、 組織全体が動き出す。
経済知力の可視化が、人材育成を加速させます。
受験者数
のべ
40万
人
年間受験法人数
のべ
501
法人
※2024年12月時点
システムメンテナンスのため、 2026年8月21日（金）9:00～13:00 の間、
申し込みおよび問い合わせフォームのサービスを停止いたします。
規模や業種を問わず、受検者数
40万人、501法人が受検。
お知らせ
2026.10.01 【重要】「日経TEST」価格改定のお知らせ
（
詳しくは
）
各種コスト上昇に伴い、サービス品質の維持・向上を目的として、2026年12月1日より価格を改定します。
2026.06.25 HPリニューアルしました。
2025.12.22 有料オプションサービス「研修ドリルオンライン版」提供終了のお知らせ
（
詳しくは
）
2025.09.16 日経は9月中旬以降、所定の基準を達成した方に日経TESTの受験証明としてのデジタル認証バッジを発行いたします。 このデジタル認証バッジはCredlyを運営するPearson社のプラットフォームを通じて発行・管理されます。
企業団体・テストセンター試験（Web）でのお申し込みが対象です
日経経済知力テスト
(日経TEST)とは
日経TESTは、５つの評価軸と６つの出題ジャンルで
視野の広さ・視座の高さ・視点の鋭さを客観的に測定します。
制限時間80分、100問の4択問題を解くことで、
ビジネスに必要な「幅広い経済知識」と「考える力」で構成される「経済知力」を客観的に測定できるテストです。
受検者数
のべ
40万
人
年間受検法人数
のべ
501
法人
※2024年12月時点
日経TESTについて詳しく見る
日経経済知力テスト
(日経TEST)活用方法
36
.2%
昇進・昇格
管理職登用、
若手社員の昇格要件に
これまでの経験、実績だけではなく、将来求められる能力、知見を備えているのかどうか、客観的に把握できます。
倉敷紡績株式会社の事例を見る
34
.7%
育成・研修
ビジネスに求められる
高い視座の獲得に
とくに新人・若手社員にとって、自身の弱み・強みを把握することは不可欠。育成・研修の素材として最適で、人事育成施策の成果検証にも役立ちます。
沖電気工業株式会社の事例を見る
11
.7%
自己啓発
自律的に学ぶ
社員の支援に
変化の激しい時代、ビジネスパーソンにとって「経済知力」はますます不可欠に。学びを動機付けし、成長を後押しします。
株式会社ＪＲ東日本商事の事例を見る
※2020年全国一斉試験、および企業・団体試験の申し込み時のアンケートで、受験目的について回答をお寄せいただいた企業・団体についての集計結果。複数回答。
管理職登用、
若手社員の昇格要件に
これまでの経験、実績だけではなく、将来求められる能力、知見を備えているのかどうか、客観的に把握できます。
倉敷紡績株式会社の事例を見る
ビジネスに求められる
高い視座の獲得に
とくに新人・若手社員にとって、自身の弱み・強みを把握することは不可欠。育成・研修の素材として最適で、人事育成施策の成果検証にも役立ちます。
沖電気工業株式会社の事例を見る
自律的に学ぶ
社員の支援に
変化の激しい時代、ビジネスパーソンにとって「経済知力」はますます不可欠に。学びを動機付けし、成長を後押しします。
株式会社ＪＲ東日本商事の事例を見る
日経TEST
が
選ばれる
4つの理由
01
豊富なスコアレポートで
他社と比較ができる
個人単位で返却される「個人成績表」のほかに、団体担当者向けのスコアレポートを用意しています。「成績一覧表」(無料)や「団体分析表」(有料)を通して、同業他社の受験者との比較も可能です。社内での人材育成の方針立て等にもお役立て頂けます。
個人成績表
個人別のスコア、偏差値
成績一覧表
受験者の成績一覧
団体分析表
※
※
同業他社との比較
*有料オプション
02
のべ40万人以上が
受験したテスト
日経TESTは年間2万人以上、のべ40万人※が受験しています。受検者の多くがビジネスパーソンで、日々の活動に必要なビジネス知識と考える力を測るテストとして、ご利用頂いています。自身の知識の偏りや強み弱みを見つけることができる試験として、ビジネスパーソンに支持されています。
※2024年末までの累計
03
最新の経済動向を
反映した問題を提供
問題は毎年更新され、日本経済の今を取材している日本経済新聞社だからこそ提供できる、最新の経済動向を反映した問題となっています。また、出題範囲は経営環境、マーケティング、会計財務などビジネスパーソンに求められる6つのジャンルを網羅しています。
04
社内状況に応じた
柔軟な受験設定
Web試験、筆記試験、テストセンター試験の3種類の受検方法をご用意しています。企業内で場所と時間を自由に指定して、受検頂けます。ネットワーク環境や受検場所など、各企業様の様々な事情に応じて、受検頂ける仕組みになっています。
一斉試験スケジュール
※
一斉試験とは、法人・個人ともに土日・平日も受験可能な年3回の試験です。（通常のオンライン試験は平日昼間のみ）
※
スケジュールは、都合により⼀部変更になる可能性があります。
日経経済知力テスト公式テキスト＆問題集
2026-27年版
ビジネスに必要な経済知識と活用力を５つの評価軸で測る「日経 TEST 」の出題形式に対応したテキスト＆問題集です。経済の基礎知識を学びたい方、ニュースへの感度を高めたい方、ビジネスにおける考える力をつけたい方にも役立つ１冊です。2,200 円 （税込）
ご購入はこちら
導入事例
日経テスト
教育研修
金融・保険
株式会社東京スター銀行
日経新聞と日経TESTを掛け合わせて人財育成に活用
課題
新聞接触機会の減少により経済知識や思考力にばらつきがあり、情報収集にとどまらず分析・発信までできる力の育成が求められていた
効果
日常学習と日経TESTを組み合わせ、思考力と顧客対応力の向上を実現
日経テスト
学びの啓発
製造業
前田建設工業株式会社
新入社員〜管理職で
日経TESTを活用し
専門性×広い視野を育成
課題
全社員の経済知力の底上げが必要
効果
昇進試験の標準ツールとして定着
もっと見る
お問い合わせ・お申し込み
日経経済知力テストは受検方法や試験監督の方法など、いくつか種類があります。
ご質問やご不明点はお気軽にお問い合わせください。
※1 受検人数は5名以上から受付
※2 受検人数に応じて団体割引がございます。詳しくは詳細ページをご確認ください。ただしテストセンター試験には団体割引の適用はございません。
※3 監視形式に応じて別途費用が発生する場合がございます。
ご質問やご不明な点などが
ございましたら
お気軽にお問い合わせください。
ご質問やご不明な点などがございましたら
お気軽にお問い合わせください。
よくあるご質問
Q1
日経TESTとはなんですか。
A1
日経経済知力テスト（通称日経TEST）は、最新の経済動向をもとに作成した100問80分のテストで経済知力を測る日本経済新聞社独自のアセスメントです。５つの評価軸と６つの出題ジャンルで視野の広さ・視座の高さ・視点の鋭さを客観的に測定します。
Q2
お見積りについて。
A2
WEB申込みの後、フォームにご入力頂きました内容にてお見積書（PDF）を作成致しまして、お申込み者様宛にメール送付致します。WEB申込み前に必要な場合は、日経TEST事務局（ntest@nex.nikkei.co.jp）へお問合せ下さい。また、代理店経由でのお申し込みの場合は、代理店へご確認願います。
Q3
研修ドリルとはなんですか。
A3
研修ドリルは、『経済知力』の学習を利用目的に日経TESTの半分にあたる50問40分という内容で構成されたテストになります。また、受験後に問題と解答・解説をお渡しする点も日経TESTとは異なり、振り返り学習が出来る内容になっております。但し、受験スコアは、「参考スコア」として100問の日経TESTを受験した場合の想定スコアを提示しております。
※法人様のみご提供している商品になります。
もっと見る
法人向け
法人受験の導入について、お気軽にご相談ください。
目的に合わせてお選びください。
